MM総研が2010年度通期国内携帯電話出荷状況を発表、Androidが逆転

MM総研は5月10日、2010年度通期(2010年4月〜2011年3月)の国内携帯電話の出荷状況の調査結果を発表した。これによると、総出荷台数は前年比9.3%増の3,764万台で、半期別では、上期の1,913万台(前年比12.3%増)に続いて、下期も1,851万台(前年比6.4%増)と回復傾向が続いた。
同社では、出荷台数回復の主な要因について、スマートフォン市場の拡大とau市場におけるトライバンド対応端末への買い替え台数好調の2点と分析している。
2010年度通期のスマートフォン出荷台数は855万台で前年比約3.7倍に拡大し、総出荷台数の22.7%を占めている。OS別出荷台数とシェアはAndroidが57.4%となり、iOSの37.8%を逆転した。
メーカー別出荷台数では、シャープが2005年度以降6年連続の首位を獲得した。同社の出荷台数は858万台(前年比5.0%減)、シェアは22.8%(前年比3.4 ポイント減)となった。MM総研では、シェア減少の要因として、ソフトバンク市場でのシェア低下が挙げられているが、下期には「IS03(au)」「LYNX 3D(SH-03C)/ドコモ)」「GALAPAGOS Softbank 003SH」など大手3キャリア向けに投入したAndroidスマートフォンがヒットしており、引き続き強い存在感を示したとしている。
第2位は昨年度第3位の富士通(富士通東芝モバイルコミュニケーションズ含む)で出荷台数が652万台(25.9%増)、シェアが17.3%(2.3ポイント増)だった。10 年度下期から東芝の携帯電話事業との合併効果により台数・シェアを伸ばして順位を1つ上げた。第3位は昨年度第2位のパナソニック モバイルコミュニケーションズ(以下パナソニックモバイル)で出荷台数が439万台(15.6%減)、シェアが11.7%(3.4 ポイント減)となった。
2011年度についても、スマートフォン市場のさらなる拡大やau市場のトライバンド対応に伴う買い替え促進など、2010 年度同様の傾向が継続すると予測されている。スマートフォン市場については、「最新OSやデュアルコアCPU などを搭載したハイエンド端末から機能を抑えたミドルからローエンド端末まで、国内・海外メーカーを問わず数多くのスマートフォンが投入されることが見込まれ、ターゲットの明確化と端末の差別化がより重要になる」としている。